マルチメディア化やセレブ等とのコラボにみる、ブランドの相互融通

【今日のポイント】

Airbnbが20年以上前の映画を再現した宿泊サービスの提供を開始しましたが、

リアルとネットなどの提携や、既に広く行われている漫画とアニメ・ゲームのマルチメディア化などの事業提携において、ブランドの相互融通という視点からのた検討も必要であり、その際には知的資産経営のツールも利用の検討をお勧めする次第です。

【目次】

1.リアルな商品とアニメやセレブのコラボ
2.ブランドなどの知的資産の面からマルチメディア化やコラボレーションを考える

 

1.リアルな商品とアニメやセレブのコラボ

2022/6/28の1日5分ビジネス英語に以下の記事が掲載されていました。

『ミステリーマシン:過去から風 Mystery Machine: A blow from the past』
https://matt-english.com/podcast/20220630
(引用は『』でくくります。太字と改行は筆者挿入。以下同様。)

『20年の時を経て、ミステリー・マシンは現実の世界で営業を再開しました。
実写映画から20年が経過したことを記念して、バケーションレンタル会社のAirbnbは、ミステリーマシンでの宿泊を1泊20ドルで提供しています。』

⇒今回のアニメや実写版は、私は初見でしたが、TVアニメから実写版、今回のリアルな宿泊施設での再現など、ウォークマンの様に昔のコンテンツや商品の持つ魅力新しい形で提供する温故知新的な手法が、今回の例でも採用されていると思いました。
「ミステリーマシーン」は、以下の作品の主人公の一人の愛車の様です。)

『スクービー・ドゥー (フィクション作品)』
ウィキペディアより。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B9%E3%82%AF%E3%83%BC%E3%83%93%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%89%E3%82%A5%E3%83%BC_(%E3%83%95%E3%82%A3%E3%82%AF%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3%E4%BD%9C%E5%93%81)

 

また、(第7波が襲来してきていますが)ウィズコロナの中で、リアルな体験へのニーズが戻ってきており、今回のAirbnbの宿泊施設も現実に泊まれる点で、この傾向を捉えたものと言えるかと思います。

リアル体験のニーズへの対応として、AIロボットや、XRなどの新技術の適用もまた進みながら、各企業の事業ドメインやターゲット市場が変化していくものと予想した次第です。

なお、本記事では、Airbnbと有名な俳優、音楽家とのコラボレーションなどについても紹介していますが、

日本のAirbnb Japanも、ユーザー利用目的やロケーションなどの複数のカテゴリに分けて、宿泊先の検索機能を提供しており、ユーザーのTPO毎のラインアップを広げるコラボレーションに力を入れていると感じます。

『Airbnb、2022年夏季アップグレードを発表 新しい時代の旅行に向けたAirbnbの新規サービスをご紹介』
2022/5/12のAirbnb Japan株式会社のプレスリリース。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000094.000016248.html

また、このようなリアルとコンテンツのコラボレーションは、民泊とアニメ・映画だけでなく、

ディズニーのリアルなテーマパークと映画の連携のように、1社あるいは複数社の連携でのリアル商品とアニメやSFなどのコンテンツのマルチメディア化によるコラボレーションは、今後もメタバースなど含めて更に広がっていくと感じた次第です。

 

2.ブランドなどの知的資産の面からマルチメディア化やコラボレーションを考える

上記のようなコンテンツのマルチメディア化とそれに伴う複数企業のコラボレーションは、リアルとネットだけでなく、
漫画や小説のアニメや映画、ゲームへの展開など既に当たり前のものとなっていますが、

ブランドという点から見た場合に、コンテンツ自体の持つブランドと、それを提供するメディアなどのブランド整合性や、事業提携する企業同士のブランドの整合性など、
ブランド融通におけるシナジー効果とリスクという視点からも、多くの示唆を得られるのではないかと感じます。

事業提携において、特許などの技術や、本ブログでも何度か採り上げた顧客接点などの経営資源の相互融通や、

M&AにおけるPMI(Post Merger Integration、買収・合併後の経営方針、事業戦略、企業文化、管理システムなどの統合)と同様に、

自社と他社の持つコンテンツの相互利用などにおいても、このブランド融通の管理という視点は、重要性を増すのではないか思います。

 

そして、ブランドを始めとする知的資産は目に見えにくいものであるだけに、上記の視点から事業連携を検討する際には、今後の事業に必要な知的資産を可視化する経営デザインシートなどのツールも、利用の検討をお勧めする次第です。

 

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