メンタルヘルスの議論にみる、健康関連アプリの可能性
【今日のポイント】
健康経営®におけるメンタルヘルスケアの課題と提言。
その中で「医者がアプリを処方する時代」の到来を予測しています。
睡眠、ダイエットなど健康関連アプリは今後も活用が進むものであり、そのアプリに自社の商品・サービスを紐付けるマーケティング戦略は、レッドオーシャン化しているスマホアプリの活用上有望なものと考える次第です。
※＞「健康経営®」は、ＮＰＯ法人健康経営研究会の登録商標です。
● 「戦略的メンタルヘルスのススメ」強い組織を作るための人材投資
2019/8/6のBeyondに表記の記事が掲載されていました。
（引用は『』でくくります。 太字と改行は筆者挿入、以下同様）
『労働人口が減少する近年、HR領域では人材を経営資産ととらえ、個々が十分なパフォーマンスを発揮できる組織の在り方が模索されはじめている。
そのひとつが「メンタルヘルス対策」だ。
メンタルヘルステックで業界をけん引する2社から、企業の現状や課題、単なるリスク対策ではなく人材投資として取り組む「戦略的メンタルヘルス」の重要性と実践方法について話を伺った。
【ラフール代表取締役社長 結城啓太氏×メンタルヘルステクノロジーズ代表取締役社長 刀禰真之介氏】
この記事の著者 フリーライター 橘夢人』
企業のメンタルヘルスへの取り組みの現状と課題に対する、メンタルヘルステックに取り組む企業2社の社長からの分析と提言に関する対話をまとめたもの。
健康経営への取り組みが体裁だけを整えている企業が多く、離職などを防ぐよりも採用に力を入れたがるという傾向を指摘しています。
● 医者がアプリを処方する時代
健康経営をメンタルヘルスの面から論じている中で参考になる点も多かったのですが、私は、結城氏の以下のコメントに特に興味を惹かれました。
『結城：僕はこの先、医師の処方でアプリが出される時代が来るんじゃないかと思っています。
禁煙サポートなど、特定保健指導の対象になった人のケアに寄与するアプリはすでに日本でもあり、厚生労働省に承認申請が出されています。（2019年7月10日現在）』
私の入っている樺澤塾の主催者で「アウトプット大全」や「インプット大全」の著者でもある、精神科医の樺沢氏は、健康維持や病気の予防に関するマニュアルの問題点は、患者など対象者が読んでくれないことと指摘しています。
こういった、その医療知識を必要としている人に届けて使ってもらうという点で、日常使うスマートフォンアプリの利点は非常に大きなものがあることは間違いないですね。
海外では、以下の本ブログトピックスでも紹介したように、米国で90万人の子供の視覚障害に使われている医療用アプリ「GoCheck Kids」は、米食品医薬局（FDA）が登録された最初のアプリで、多くの小児科医に利用されています。
『医療用スマホアプリに見る「集中と分散」の複合化と対応方法』
● 睡眠アプリの企業導入
スマートフォンの睡眠アプリは私も活用していますが、
以下のトピックスにもみるように、企業でも健康経営の観点から導入が始まっています。
人手不足への対策としての生産性向上という課題の面からは、
睡眠不足解消⇒集中力向上⇒生産性向上という対策もスマートフォンアプリやＡＩ・ＩｏＴを用いて進められています。
『SleepTechがバズワードになる予感ー集中力アップによる生産性向上というビジネスチャンスの見つけ方』
また、以下の記事でご紹介したオーダーメイドのオリジナルウエディングをプロデュースする「CRAZY WEDDING」を運営する株式会社CRAZYでは、エアウィーヴ社（睡眠量の測定サービスを提供）と協力して睡眠推奨制度の導入と活用を進めています。
その他、吉野家なども、吉野家のシフト勤務者を対象に睡眠解析プラットフォームの利用を始めています。
『吉野家のＡＩやＩｏＴを活用した睡眠解析プラットフォームの採用にみる生産性向上の打ち手』
● 「治療から予防へ」におけるアプリの可能性
以下の記事でもお伝えしたように、CRAZY社では睡眠報酬制度によって、社員自身が睡眠時間の確保から逆算して仕事の時間配分を考えるようになったとのこと。
時間配分という業務の優先順位の変更方法としても参考になるかと思います。
『睡眠確保から逆算して生産性向上を図る方法、新制度を根付かせる方法』
このように、スマートフォン、スマートウォッチ、スマートスピーカーなど、ユーザーインターフェース側からの病気やメンタル疾患の予防への対応を検討して実施することは、健康経営においても重要な施策となってきています。
また、新規ビジネス検討の視点では、
既に、ヘルスケアの分野での情報の一元管理にアップルなども進出しています。
健康維持、病気の予防を切り口として、そこに自社の事業を結びつけることは、レッドオーシャン化したスマートフォンアプリの市場における競争戦略としても有効かと思います。
中小企業の場合は、自社でスマートフォンアプリを作成せずとも、既存の健康関連アプリから自社サイトに来てもらう流れを作ることは、自社のマーケティング戦略においてスマートフォンアプリを活用するうえでも、検討の価値があるものと考える次第です。
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