新型コロナ下のゴールデン・ウィークに考える、商習慣や商品・サービスの見直しとその定着のヒント

マーケティング 顧客
【今日のポイント】
 
3度めの緊急事態宣言が発令される中での、ゴールデン・ウィークですが、いかがお過ごしでしょうか。
 
新型コロナの影響を把握して、業務の進め方、顧客の変化に応じたサプライチェーンや提供価値の見直しを進める際に、その対応内容を定着させる上で、ゴールデン・ウィークや子供の日などの従来イベントがどのように定着してきたかを考えることも検討のヒントになるのではないかと考える次第です。
  
  
【目次】
  
1.新型コロナ下でのゴールデン・ウィークでの消費動向
 
3回目の緊急事態宣言が発令され、昨年に引き続いて2度めの新型コロナ下でのGWとなりましたが、その影響に関する記事をいくつかご紹介いたします。
 
 
『凍えるゴールデンウィーク消費~3回目の緊急事態宣言の効果~』
 
2021/4/23の株式会社第一生命経済研究所の経済分析レポートに表記の記事が掲載されていました。(筆者:経済調査部 首席エコノミスト 熊野 英生氏)
 
個人消費の冷え込みと業界別の影響予測に加えて、繰り返される緊急事態宣言により、先行きの不透明感がより深める可能性についても指摘されています。
 
 
確かに、「この次は蔓延防止等重点措置に繋がり、更に次の緊急事態宣言へと続くのではないか」との印象を受ける方も多いのではないかと感じる次第です。
 
 
 
 
2021/1/8のBUSINESS INSEDERに表記の記事が掲載されていました。
(筆者:伊藤 有氏 [編集部])
 
 
サントリーの2021年の事業方針説明を題材として、業務用酒類の落ち込みと自宅での飲酒(『宅飲み』)の増加のバランスに、健康志向によるノンアルコール飲料の需要の影響を絡めて、今後のトレンドを予想されています。
 
 
確かに、酒類を置いているお店を覗いても、ノンアルコールの棚の割合が大きくなり、種類も増えていると感じます(先日、0.5%の発泡酒を見た時には「健康志向の取り込みもここまで来たか!」と感慨を深くした次第です)。
 
 
 
 
2021/4/22に株式会社JTBは表記のプレスリリースを公表しました。
 
(引用は『』でくくります。太字と改行は筆者挿入。以下同様。)
『・GWに旅行に「行きたい」と考えている人は10.3%(例年の半分以下)
・旅行者は感染防止を最優先、域内志向が強まる 
・滞在先でワーケーションを予定している人も一定数(22.3%)』
大阪府や東京都などが緊急事態宣言の発出を政府に要請する前に実施されたアンケートデータを元に分析された結果とのことですので、現在は更に旅行の需要は冷え込んでいることが想定されるかと思います。
 
 
 
 
2.昨年の緊急事態宣言時のゴールデン・ウィークの記事
 
ここで、2020年のゴールデン・ウィークはどのような影響を受けると予想されていたのか、当時の記事で振り返ってみたいと思います。
 
 
 
 
2020/4/15にマーケティングソリューションを提供しているCriteo社のブログに表記の記事が掲載されていました。
 
 
EC市場について、先行して外出自粛が発令された国々のデータから、家電製品や家庭用品、食料品、ペット用品などの売上増加を予想しています。
 
 
 
 
 
2020/4/7の食品産業新聞ニュースWEBに表記の記事が掲載されていました。
 
アメリカの市場調査会社ニールセン社の、アメリカのロックダウンによる酒類の売上への影響調査結果を報じたもの。
  
特にオンラインでの販売が大幅に伸びていることや、まとめ買いの増加などを伝えています。
 
需要が冷え込む業界と需要が増加する業界。改めて新型コロナの影響の大きさとその変化の速さを認識した次第です。
 
3.業務の進め方、顧客の変化に応じたサプライチェーンや提供価値の見直し
 
上記のように、新型コロナの影響は業界を問わず広がっていますが、
 
その中で、サプライチェーン自体が受けた影響に加えて、顧客のニーズ(TPO)の変化の影響も大きい事が、以下の記事からも窺えるかと思います。
 
 
 
2021/04/26の1日5分ビジネス英語に表記のトピックスが掲載されていました。
『世界経済がCOVID-19に見舞われて以来、すべての分野のサプライチェーンは混乱状態にある。 しかし、今年は食品・飲料業界が大きな打撃を受けたようである。
米国の一部のスターバックス店ではオートミルクの供給が不足しているため、同コーヒーチェーンの常連客はお気に入りのオートミルクラテを注文できない。
クラフト・ハインツによるケチャップの小さなパケットは、米国中のファーストフードチェーンで広く販売されている。
この不足の理由は、安全のために卓上ケチャップボトルの代わりにケチャップの小袋を食事客に提供しているからであると考えられている。』
 
上記のような変化への対応としては、
「サプライチェーン全体を通じたDXによる生産性向上と、マーケティング戦略の更新と実施の敏速化が今まで以上に求められる」事が予想できるかと思います。
 
 
新型コロナ下で、自宅消費によりお酒の販売も影響を受けているように、環境変化はニーズ側とサプライヤー側の双方に影響を及ぼすため、サプライチェーン側の迅速な対応のためにも、マーケティング戦略も市場のニーズの変化をリアルタイムに捉えてその先を予想しつつ、柔軟・敏速に変化させることの双方が求められていると感じます。
 
 
ニーズとシーズの双方の変化への対応という点では、以下の記事にもみるように、顧客提供価値も含めたバリューチェーンのDXなどによる進化が更に求められていると考える次第です。
 
 
 
 
2021/3/30と2021/4/に渡って、PwC Japanに表記のコラムが掲載されていました。
 
新型コロナの日本企業のサプライチェーンへの影響を、リーマンショックや東日本大震災と比較しながら、需給の最適化を重要課題として採り上げ、そのためのDXの促進を提言しています。
 
 
2020/9/29にNTTDATAのDATA INSIGHTに表記のコラムが掲載されていました。
 
新型コロナにより不確実性の増すサプライチェーン分散化と、サプライチェーン全体の可視化の2つの視点から捉えて、サプライチェーンのデジタル化を論じています。
 
 
 
4.「子供の日」やゴールデン・ウィークの起源からのヒント
 
以下のブログトピックスは、新型コロナ前のゴールデン・ウィークにおける記事ですが、今回のゴールデン・ウィークへの対応についても何らかのヒントとなるのではないかと思います。
 
 
 
2018/4/10の本ブログのトピックス。
 
厚生労働省東京労働局の「仕事休もっ化計画」(しごとやすもっかけいかく)を題材に、長期休暇や産休・育休などの休暇生産性向上の検討とその実施の機会として捉えることをお伝えしています。
 
 
 
 
2018/4/18の本ブログのトピックス。
 
ゴールデン・ウィークとシルバーウィークを比較しながら、同じようなニーズ、価値を提供する他のイベント、風習を踏まえてイベントやその名称を企画することの必要性についてお話しています。
 
 
 
 
ちょうど2年前の、2018/5/3の本ブログのトピックス。
 
子供の日の起源や、世界各国の「こどもの日」との期日の違いを、バレンタインデーやクリスマスなど海外の風習の日本での定着と比較して、
似た風習やそれを受け入れる風土(贈り物をやり取りする慣習など)はあっても、同趣旨のイベントが無い場合は、海外の風習が定着していること、同じ名前や趣旨の行事を複数定着させることの難しさ
海外の習慣を取り入れる際の課題についてお話しています。
 
 
新型コロナによって、従来の商習慣や消費行動、文化まで大きな変化を受ける中で、変わらない部分と変わる部分、変わる速度の変化などに目を配りながら、新しい商習慣や消費行動を予測し、その実現に向けて準備や働きかけを行うことを進めることが必要ではないかと、考えています。
 
 
外出・旅行などのイベントが難しいこのゴールデン・ウィークを機会に、上記のようなことにも思い巡らしてみてはいかがかと、検討をお勧めする次第です。
 
  
 

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