Q&A>未来予測に必要な「見える化」の対象にはどんなものがあるか?

【今日のポイント】

未来予測は行政や企業、個人を問わず関心が集まっていますが、そのためには現在は見えない(見ていない)事象を「見える化」することも必要となってきます。

本トピックスが、その「見える化の対象を探して決める」うえでのヒントとなれば、幸いに存じます。

【目次】

Q>未来予測の際に「見える化」すべき対象にはどんなものがあるか?

1.未来予測と「見える化(可視化)」
2.社内の3つの「見える化」の対象
3.社外の「見える化」の対象

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Q>未来予測の際に「見える化」すべき対象にはどんなものがあるか?

A>社内で見える化すべき対象としては、会議などのコミュニケーションと、業務の工程(プロセス)、そして事業の構造(ビジネスモデル)に大きく分けて見てみることも可能かと思います。

また、社外については、5FやPEST分析のような、環境分析の項目が当てはまると同時に、VUCAの時代には時間軸と業界などの事業分野の軸、地域や国などの空間軸のそれぞれの軸で今まで以上に幅を広げて、観るべき対象を探すことが重要と考える次第です。

 

1.未来予測と「見える化(可視化)」

行政や企業、個人を問わず、未来予測に関心が集まっていることは、以下の記事など複数のニュースでも目にする機会が増えていることからも窺えると感じていますが、

未来という「まだ見えていないもの」を観るためには、「何を見ればよいか」と同時に何が見えるようにすれば良いか(見える化の対象と方法)を考えることも重要な視点かと思います。

● 【未来予測状況】経営者の5割以上が未来予測のために何かしらの取り組みをしていた!未来をデータで予測するのは可能?
“未来をデータで予測することは可能”と考える経営者は7割以上!

2023/1/12に、クラウドマーケティングツール【LBA】の制作・販売・サポートを行っている株式会社ロジック・ブレイン( https://www.logic-brain.jp/ )は、表記のプレスリリースを公表しました(PRTIMES_JPより)

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000085990.html
(引用は『』でくくります。改行は筆者挿入。以下同様。)

『今回の調査で、経営者の半数以上が未来を予測するために、情報収集や世界の動きを把握するといった様々な取り組みをしていることが分かりました。

時代の流れの法則性や、データを用いて未来を予測することが可能と考える方も多く、取り入れた情報から各々のやり方で未来を予測しようとしているようです。

実際にデータを用いて未来を予測できるような方法があるのであれば、経営者からしてみてもありがたい情報になるのかもしれません。

今回の調査結果は、当社メディア『LB MEDIA』内でもまとめております。
LB MEDIA:https://lb-media.jp/slider/research0006/\ 』

未来予測の有用性の認識や使い方と未来予測の方法については、各社共通する所も多いながら、拠り所を探しつつ、模索しながら行っている様子が窺えると感じた次第です。

なお、歴史に学ぶ「温故知新」の活用や、SF思考などのフレームワークについては、以下のブログトピックスもご参考になれば幸いに存じます。

『『歴史思考』を読んでー温故知新とパターン認識によるメタ認知の効用』
https://wp.me/p9D2bS-2ak

『「SF思考」ー物語で見せる未来予測(1/3)』
https://wp.me/p9D2bS-220

 

2.社内の3つの「見える化」の対象

社内と社外に分けて、見える化の対象を考えた際に、社内については会議などのコミュニケーションと、業務の工程(プロセス)、そして事業の構造(ビジネスモデル)に大きく分けることも可能かと思います。

ビジネスモデルの可視化については、これは知的資産経営報告書や経営デザインシート、ローカルベンチマークなどの知的資産経営ツールの作成・利用がまさに現在と将来のビジネスモデルの可視化につながるものとなります。

また、SWOT分析とクロスSWOT分析や従来からある事業分析のツールの利用も、事案ごとに活用されているかと思います。

 

工程の可視化(工程管理)については、これも、各分野で多くのツールがあり、使い方の解説も数多く出ていますが、
以下の記事にもみるように、「工程の把握」という「見える化(可視化)」の重要性と課題は、各ツールに共通するものと考える次第です。

 

● 【工数管理を行うマネージャー/リーダー100名に調査!】工数管理によって事業全体の生産性向上に貢献 一方、半数以上が「個々の工数の正確な把握ができなかった」経験あり
~工数管理者が語る、効果的な生産性向上の施策とは?~

2023/1/13に、タイムクラウド株式会社( https://co.timecrowd.net/ )は、表記のプレスリリースを公表しました(PRTIMES_JPより)

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000077582.html
(引用は『』でくくります。改行は筆者挿入。以下同様。)

『工数管理により、半数以上が「作業進捗の正確な把握」に効果を実感する一方で、工数管理の要である「個々の工数管理の正確な把握」自体に失敗を経験した管理者が多い実態が明らかになりました。
他にも、「把握ができずに遅延につながった」や「工数入力に手間がかかった」という失敗も多く、このような失敗を踏まえた上で、「工数管理ツール」を導入する管理者が多いことが分かりました。』

ツールの工数入力の手間チーム内のコミュニケーション不足を、工数管理がうまくいかなかった原因に挙げられていることからも、ツールの使いこなしと、コミュニケーションが課題という点は、マネジメント全般におけるツールの活用という点で、今後のDXなどの導入時にも共通の課題と感じた次第です。

 

コミュニケーションの可視化については、オンラインコミュニケーションをメインに、以下の記事にもみるように、今後、AI・ICTの活用による会議などのコミュニケーション内容の見える化と、見える化した内容の活用それぞれを支援する動きが進むことが窺えます。

 

● 業界初のAI自動要約!会議の文字起こしから要約の作成までAIにお任せ「AI議事録取れる君」

2023/1/12に、AIソリューションを提供する株式会社AIdeaLab( https://aidealab.com/ )は表記のプレスリリースを公表しました(PRTIMES_JPより)

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000084222.html
(引用は『』でくくります。改行は筆者挿入。以下同様。)

『「AI議事録取れる君」(https://gijirokukun.com/)は、Microsoft TeamsやZoom等を使用する各種オンラインミーティングにおける議事録作成および記録保管を効率化するサービスです。
本サービスを利用すると、ミーティング中の発話の録音と高精度音声認識AIによる文字起こしを自動的に作成することができます。
さらに、文字起こししたテキストは、事前に入力可能なアジェンダと合わせてリアルタイム共同編集機能により参加者全員が閲覧、編集することができ、議題の提示、発話音声とテキストの記録、議論のまとめが1画面で完結します。』

自動要約まで行えることに驚くとともに、その要約に必要なアジェンダづくりなどの事前準備の重要性と、
これらのツールの進化のスピードを考慮して、サービス乗り換えも想定した自社の業務ツール選びの必要性も改めて感じた次第です。

 

上記の3つの項目それぞれについても社内と社外の双方が関係していること、
3つの項目自体もビジネスモデルを実現するための業務の各工程、それら工程を円滑に進め、課題や業務から得られた知見などを発見して共有するためのコミュニケーションというように、相互に連携していることは言うまでもないかと存じます。

 

3.社外の「見える化」の対象

これは、5F分析やPEST分析などの分析項目の中に含まれているものが多いかと思いますが、前述の各企業が取り組んでいる未来予測のための情報収取などをみても、やはり中長期の自社への影響という点では、

時間軸と業界などの事業分野の軸地域や国などの空間軸のそれぞれの軸で今まで以上に幅を広げて、観るべき対象を見つけるためにも、

現在は自社に関係ないと思われる分野において始まっている事象が、今後どの様に社会全体や業界の変化を通して自社に影響するかという視点を持つ事が、「見える化」の対象を探す上で重要と感じます。

 

なお、これは社内、社外(外部環境)に共通して言えることかと思いますが、

「見える化」する対象としては、技術や商品・サービス、政策などだけでなく、
それらを引き起こす「人の判断基準や価値観」についても、現在はどのような状況で、そこにどのような変化が生じつつあるか、その原因は何かという視点を持って探すことも重要と考える次第です。

 

情報収集一般については、本ブログの
『私の情報収集方法(情報源)のご紹介』 https://wp.me/p9D2bS-pX 

未来予測と現在の課題のつなげ方については、
『未来予測と、バックキャストでの課題設定の連携方法は?』 https://wp.me/p9D2bS-22N 
もご参考になれば幸いに存じます。

 

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※>本ブログのトピックスの中で紹介している事例の中で取り上げているサービスや商品等は、解説のための参考として挙げたもので、
当研究所として推薦するものではありませんので、他の選択肢や導入の要否含めて、自社の状況に応じてご検討いただければ、大変幸いに存じます。

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