「IoT・AIで人の集中力を向上」の取り組みに見る「温故知新」とは?

● 「IoT・AIで人の集中力を向上させる空間づくりが進む」

2017年09月27日 日刊工業新聞のニューススイッチに、表記の記事が掲載されていました。

サブタイトルは「空調や照明、新たな価値創出なるか」です。
https://newswitch.jp/p/10534

(引用は「」でくくります。 改行は筆者挿入、以下同様)

「空調や照明にIoT(モノのインターネット)や人工知能(AI)を取り入れ、人の集中力や安全性の向上に役立てようとする動きが始まった。」
として、
ダイキン工業やパナソニックの取り組みを紹介しています。
ダイキンの「活気あるオフィスや、睡眠が深くなる寝室などの実現」、「車載エアコンには仮眠環境を整える機能が求められるかもしれない」などの視点は大変面白いですね。

また、パナソニックが施策した「カメラやエアコンを用い、運転手の眠気進行を未然に防ぐ自動車向けシステム」というのも、クルマだけでなく家庭やオフィスへの適用も考えているとのこと。今後の展開が楽しみです。

● 「NEB=Non Energy Benefit」という「省エネの副次効果」

上記の記事は、成熟産業となっている照明等において、新たな成長機会を見つけるという趣旨で記載されていますが、

照明や空調の制御を快適性や生産性向上へ適用するということは、AIなどの適用以前から「省エネの副次効果(NEB=Non Energy Benefit)」として採り上げられてきたものです。

例えば、

平成26年5月22日の日本伝熱学会における村上周三先生の講演
「環境対策とコベネフィット」(コベネフィット=副次効果、間接的便益)
では
「価値観の転換により新しい価値を発掘し、これらをコベネフィットとして顕在化」として、省エネにおけるNEBのコベネフィットとして健康性向上、快適性向上を指摘していますし、
http://www.htsj.or.jp/wp/media/E211_murakami.pdf

平成21年11月の一般社団法人 日本サステナブル・ビルディング・コンソーシアムによる「民生部門の低炭素化に係る対策コストと 間接的便益(NEB)を考慮した費用対便益(B/C)の評価」
http://www.jsbc.or.jp/project/2009/pdf/bc_interval.pdf
など、
照明や空調の制御性を向上させることで省エネを実施する際に、
省エネによるエネルギー節約の効果だけでは、設備投資やランニングコストを吸収することが難しいことから、副次効果である健康や快適性、労働生産性を向上させる効果も含めて費用対効果を評価しようという試みは以前から進められていたものです。

 

● 古い革袋に新しい酒を盛る

今、照明・空調業界の中は、快適性や生産性の向上という旧きニーズと、AI・IoTという新しいシーズを組み合わせる試みが進められているといえるかと思います。

費用対効果の評価において、今度は以前のNEBの議論とは逆に、省エネ性が副次効果として追加される可能性もありますね。

 

● 「温故知新」で知的資産とニーズの組み合わせで新しい「自社の強み」を探す

今回の記事の内容は、知的資産経営の視点から見ると、自社の知的資産と、AIやIoTを組み合わせて、新しい知的資産を得る方法ということも出来るかと思います。

一方で、NEBのように、以前からあるが、自社にとっては新しいニーズと自社の知的資産とを組み合わせて、「新しい自社の強み」を考えることも、自社の事業領域を拡大するうえで一つの選択肢になると考える次第です。

 

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