核融合開発に考える、フィードバックと中間結果の波及効果の重要性

【今日のポイント】

英国では、核融合を2040年まで実現させる事を目指しているとのこと。このような不確定性が高くかつ長期の研究開発では、その中間に出てくる結果の利活用も、プロジェクトを進める上で重要となります。

そのためのマイルストーンの設定とフィードバックの方法を関係者間で共有する一手法として、経営デザインシートに一工夫して使ってみることも検討をお勧めする次第です。

 

英国、2040年までに核融合エネルギーを目指す UK aims for fusion energy by 2040

2020/11/1015分ビジネス英語に表記のトピックスが掲載されていました。
(引用は『』でくくります。太字と改行は筆者挿入。以下同様。)

『核融合エネルギー実験では、英国原子力公社が初めてのプラズマエネルギーの製造に成功した。この実験は、英国研究技術革新機構およびビジネス・エネルギー・産業戦略省の一部である工学物理科学研究評議会によって資金提供された。』

脱炭素化などの環境問題対応やエネルギーセキュリティから核融合を含めた原子力発電の是非は、今後も大きな検討課題である事が窺えます。

 

「長期開発が必要な技術における、中間的な波及効果とその認知度向上をリスク評価と組み合わせる重要性が高まる

今回の記事からは、
「長期開発が必要な技術における、中間的な波及効果とその認知度向上をリスク評価と組み合わせる重要性が高まる」

様子が窺えるかと思います。

 

核融合や、火星より先への有人飛行などは、実用化は不確定かつ実現する場合でもかなり遠い将来となっている事が、これらの技術開発におけるハードルの一つとなっているかと思います。

以下の記事にみる様に、ライフサイエンス、環境関連産業、各種製造業、情報通信など、プラズマなど核融合関連技術の波及効果はかなり広がっている様ですが、

 

エネルギーや環境、少子高齢化など中長期にわたる課題が増え、かつ深刻化する中では、

これら推進側および反対側の情報発信に対して、中立的な立場から波及効果も含めたメリット・デメリットを総合的に検討し、社会全体で共有する事の重要性が増していると感じた次第です。

 

参考記事
『融合研究で開発された最先端技術の波及効果 日本原子力研究開発機構』
日本原子力学会誌, Vol. 55, No. 42013

ITERの波及効果』
国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構 核融合エネルギー部門

『国際熱核融合実験炉で活躍するファインセラミックス』
京セラ株式会社HP

 

中長期の計画では、マイルストーンごとの副次効果やそのフィードバックも考慮する

 

核融合に限らず、中長期の研究開発や新規事業の計画ではマイルストーンの設定は重要あるいは必須となっています。

 

その際に、最終目的だけで無く副次効果とその活用も視野に入れて進捗管理を行う必要があり、またその重要性も高まっています。

 

また、以下の記事に見るように、現在の働き方改革やデジタル化において、状況の可視化の技術やサービスは進んでいますが、その結果を活用するという点でのフィードバックの重要性もまた高まっていると感じます。

 

・生産性と従業員エンゲージメントを向上させる組織改善クラウド「Visual(ビジュアル)」において、「比較レポート」の各項目から「項目別レポート」への遷移リンクを設置!

2020/12/15の株式会社QuickWorkのプレスリリース(PRTIMES_JPより)。
⇒この様な細かい使い勝手の改善が、フィードバックに貢献するものと考える次第です

 

・組織の生産性とエンゲージメントを自動計測するインテリレポートが、PC稼働時間の計測に対応。テレワークでもパフォーマンス向上を支援

2020/12/15のディスカバリーズ株式会社のプレスリリース(PRTIMES_JPより)。
⇒テレワーク時の可視化は進んでいますが、その結果の利活用というフィードバックが新たな課題と感じる次第です。

 

・北海道で初!災害時に避難所70カ所の混雑可視化に活用。北海道江別市に、混雑状況をリアルタイムに伝える「VACAN」を提供開始

2021/1/18の株式会社バカンのプレスリリース(PRTIMES_JPより)。
「空き情報の可視化」の切り口でトイレから防災まで市場展開していく手法は、自社ビジネスを上位概念で捉える事例としても、実績を積みつつマイルストーンを設定して実施しているものと考えても、参考になるかと思います。

 

このように、中間結果の適切なフィードバックによる利活用を進める方法の一つとして、
例えば経営デザインシートならば、現在と将来の間に中間の姿を入れ、そこで得られる成果を、最終の目的以外の分野でいかに活用するかも予め考え社内外の関係者と共有しておく事も有効な方法になるものと検討をお勧めする次第です。

 

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