人生100年時代の中高年に流行るもののヒント>「二度目の思春期」

【今日のポイント】

人生100年時代LIFE SHIFT(ライフ・シフト)以来、既におなじみの言葉となっていますが、

その折返し地点となる40代~50代のニーズを考える際に、「二度目の思春期」というのは、エンターテイメント、自己啓発、メンタルヘルスなど複数の分野で有望なキーワードになり得るものと考える次第です。

 

人生100年時代の「顧客生涯価値」を「顧客側」から眺めると?

先日の本ブログトピックス『リクルートのスタディサプリにみる顧客生涯価値の高め方』
で、小中学校から大学受験までの受験生について「スタディアプリ」という統一ブランドでオンライン学習ビジネスを展開し、就活や社会人の自己啓発、再就職支援まで顧客生涯価値を高めようとしているリクルートの事例を紹介しましたが、

『ライフシフト(100年時代の人生戦略)と知的資産』
でご紹介している

LIFE SHIFT(ライフ・シフト)でも提唱している、人生の節目節目で生涯を通じて「変身」を遂げる必要があり、そのために必要とされる資産として、

変身資産:次のステージに進むための意思と能力であり、深い自己
洞察、行動の機会と意思

を挙げていることをお伝えし、

『クオリティ・オブ・ライフの『生涯プロフェッショナル』事業にみる人生100年時代への取り組み』では、企業とシニア人材のマッチングによって、企業が抱える様々な経営課題を解決する『生涯プロフェッショナル』事業を推進する株式会社クオリティ・オブ・ライフの事例から、

「人生の二毛作」を支援する事業をヒントに、

自社に関連するプレイヤー毎の人生100年時代に対するニーズという複数の切り口から、自社のビジョンや今後の課題を考えることがは、抜け・漏れなく、幅広く自社の将来像や選択肢を検討するために必要であることをお伝えしましたが、

顧客となる私達個人側からみて、人生100年時代にどのようなニーズや課題があるかを考えると、

上記のような、経済面、健康面、社会参加面での人生二毛作への備えに加えて、

人生100年時代の折返し地点である、40~50代の心身面での課題として取り上げられる「ミッドライフ・クライシス(中高年の心理的な危機):心理的な満足度や幸福感がこの年代で低くなるという事象」への対応を取り上げる記事も時折目にします。

 

『アラフォーの8割が経験する「うつの危機」?
2017/1/12健康ポータルハポルスのコラム記事。

このミッドライフ・クライシスは、以下の記事のように実際に存在するのかを疑問視する学説も出てきているようですが、人生における何らかの節目が存在するという感覚をお持ちの方も多いのではないかと考えています。

『人生で最もアンハッピーなのは40?50代。「中年の危機」は本当にあるのか?』
2016/3/4MAG2NEWS

 

中高年のニーズを「二度目の思春期」の切り口から探す

この40代以降は「二度目の思春期」と呼ばれることもありますが、

「思春期」というキーワードをポジティブな面からみて、中高年、特に人生100年時代に入る今後の中高年に当てはめて、今後はやるものを考えたときに、

・若いときの娯楽・エンターテイメントの再体験

・自己成長の追体験

・未知の世界への好奇心

などのニーズを満たすものが今後上記の世代に今まで以上に求められてくるのではないかと感じます。

例えば、「若いときの娯楽の再体験」として、2018/6/12の日経新聞では、『「人生リセットしたい」 中年男性もラノベに夢中』

と、中高年向けのライトノベルの人気を取り上げています。

 

また、ランキングサイトG-Ranking『大人がボロボロ泣ける小説!感動できる、おすすめの小説・ライトノベルは?』
では、

映画でも話題になった『君の名は』

 

や、映画化もされたコミックスの小説版『小説 ちはやふる 中学生編』

などが中高年への人気小説・ライトノベルとして挙げられていました。

「自己成長の追体験」としては、現在の仕事以外のものとしての語学や資格の取得などは既に多くの需要が生まれていますね。

「未知の世界への好奇心」には、前記の語学その他の「学び」や最近話題になった「チェルノブイリツアー」などの「体験型ツアー」なども含まれるかとと思います。

 

このようなニーズに対して、中高年世代の身体的、時間的制約を考慮した、思春期再体験ビジネスは、エンターテイメントや自己啓発などの分野に限らず、市場が広がってくるものと思われます(これも「螺旋的発展」の一種かもしれませんね)。

 

そして、企業の知的資産経営においても、「二度目の思春期」というキーワードは、若い人向けの事業を展開している企業では、現在のコンテンツなどの知的資産を、中高年向けの事業を展開している企業では現在の商品・サービスの提供方法などの知的資産を再活用する際の視点として有望ではないかと考える次第です。

 

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