オイルショックの歴史に考える「増える」ことの脅威と「無くなる」ことの脅威

●　【日本のエネルギー、150年の歴史④】２度のオイルショックを経て、エネルギー政策の見直しが進む

2018/5/29の資源エネルギー庁のコラムでは、表記の題で、2度にわたるオイルショック、それに伴って起こったエネルギー政策の大きな変化と、石油に依存したエネルギー体制からの脱却をめざした1970～1980年代の日本のエネルギー史を採り上げています。

http://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/history4shouwa2.html

（引用は『』でくくります。　太字と改行は筆者挿入、以下同様）

『昭和48年（1973年）の晩秋、日本全国のスーパー店頭からトイレットペーパーや洗剤が消えました。オイルショック（石油危機）の影響です。「石油供給が途絶えれば、日本は物不足になるのでは？」。そんな不安感が人々を買いだめ・買い占めに走らせ、一方で売り惜しみや便乗値上げなどをする小売店も現れました。

（中略）

第1次オイルショックのきっかけは、昭和48年10月に勃発した第4次中東戦争でした。OPECが原油の供給制限と輸出価格の大幅な引き上げを行うと、国際原油価格は3カ月で約4倍に高騰したのです。これにより、石油消費国である先進国を中心に世界経済は大きく混乱。石炭から石油へと舵を切り、エネルギーの8割近くを輸入原油に頼っていた日本も例外ではありませんでした。』

と、石炭から石油へエネルギー源を変えた日本が、第4次中東戦争（1973年）によって起きた第1次オイルショックで、受けた深刻な影響を記載しています。

私は当時、中学生でしたが、いわゆる「トイレットペーパー騒ぎ」は今でも記憶に残っています。

資源エネルギー庁サイト　http://www.enecho.meti.go.jp/about/special/shared/img/mv066p9fpv8.jpg

『第1次オイルショック前5.7％だった一般消費者物価上昇率は、昭和48年には15.6%、昭和49年は20.9％と急伸。鉱工業生産指数については、第1次オイルショック前の昭和46～48年度の平均が8.1%だったのに対して、昭和49～50年度の平均はマイナス7.2%となりました。』

と、物価の高騰と高度経済成長の終焉につながって行き、その後のエネルギー政策にも大きな転換をもたらしたことはご存知のとおりです。

●　「あること、増えること」の脅威と「無くなる、足りなくなること」の脅威

堺屋太一氏の著書「油断!」 (日経ビジネス人文庫) で、氏は、
公害など、何かが出てくる、増えることの脅威よりも、
必要不可欠なものが「無くなる」脅威の方がはるかに深刻であると述べていますが、

エネルギー問題はまさに「無くなる」脅威の典型ですね。

また、「少子高齢化」も、「高齢者が増える」こと以上に「子供が少ない」ということの方が本質的な問題ではないかと思います。

また、高齢者の増加自体についても、年を取ることが問題なのではなく、高齢者が働き続けられる場や、社会に参加し続けられる仕組みなどが「足りない」ということが問題かと思います。

環境問題もＣＯ２やマイクロプラスチック（プラスチックのゴミが海洋に流出し、微細な粒子になって生態系に悪影響を及ぼすもの）が「増える」のも、人類の活動範囲が地球全体に広がったことで、活動の結果出てくる廃棄物、副産物を捨てられる「外界」が「無くなった」という見方もできるかと思います。

もちろん、自然や社会に悪影響を及ぼすものが「増える」脅威も問題ですが、「無くなる、足りない」という脅威は、代替手段が無い場合は更に深刻なものと考えられます。