ＡＩやＩＴによって消える職業・資格を考える効用とは？

●　マイケル・オズボーンの「雇用の未来」
2013年にオックスフォード大学の准教授が論文「雇用の未来」に
おいて、10-20年内に米国の労働人口の47%が機械に代替可能であるという試算を発表したことは、まだ記憶に新しいかと思いますが、

オズボーン氏は、２０１５年に野村総研との共同研究で、

国内601種類の職業について、それぞれ人工知能やロボット等で代替される確率を試算し、10～20年後に、日本の労働人口の約49％が
就いている職業において、それらに代替することが可能との推計結果を発表しています。
その中でも、必ずしも特別の知識・スキルが求められない職業に加え、
データの分析や秩序的・体系的操作が求められる職業については、
人工知能等で代替できる可能性が高い傾向が確認できましたとしています。

出典：野村総合研究所　（　https://www.nri.com/jp　）のプレスリリース　『日本の労働人口の 49％が人工知能やロボット等で代替可能に
～ 601 種の職業ごとに、コンピューター技術による代替確率を試算～』https://www.nri.com/jp/news/2015/151202_1.aspx）

●　消える仕事から、事業の効率化、自動化や新規の外注先を考える

自動化で消える職業や資格を考えると、どうしても自社や個人が受け
るネガティブな影響の方に意識が向きやすくなりますね。

しかし、機械に代替される仕事というのは、自社の中で効率化が可能
であるというだけでなく、自社内で自動化せずとも外注を使うことで、
自社の人材を含む経営資源をもっと重要な事業に振り向けられるとい
うポジティブな視点で捉えられるものだと思います。

ＡＩがもたらす自動化に対して、自社の知的資産の使い方をいかに変
えて、新しい強み＝価値をお客様に提供するか、前向きに検討する
ことが必要と考える次第です。