リアルのアイドル育成アプリに考える、社内外の垣根のない人材育成の可能性

アイドル

【今日のポイント】

リアルのアイドルをゲーム感覚で応援するファン参加型アイドル育成サービスの開発。

今後、多くの業界で同様にお客様や取引先のフィードバックを取り入れた人材育成や評価がフリーランス、社内従業員の双方で進むことを予想させる事例かと思います。

ググらせない スマホをかざすだけで情報が取れるスマートプレート

2019/11/13 ASCII STARTUPに表記の記事が掲載されていました。

文● 松下典子 編集●ASCII STARTUP

(引用は『』でくくります。太字と改行は筆者挿入。以下同様。)

『2019年9月27日、TISが東京・西新宿に設置しているオープンイノベーション拠点「Bit & innovation(ビット・アンド・イノベーション)」にてピッチベントが開催された。本イベントはスタートアップとTIS、TISの顧客企業、投資家とのネットワーキングを目的としたコミュニティーイベントだ。
(中略)

アイドル活動を支援するオンライン運営アプリ「Cloud Production」
早稲田大学 政治経済学部4年の岩上開人氏は、開発中のアイドルの活動を支援するサービス「Cloud Production」を紹介。Cloud Productionは、芸能事務所に代わり、グッズ販売、集客、ライブのキャスティング、クリエーターとアイドルのマッチングなどの運営機能をオンラインで提供するサービス。
?
また、アイドルのプロデュース事業として、RPGゲーム感覚でアイドルを育てるファン参加型アイドル育成サービスも開発中だ。オンラインのグッズ販売やライブチケットの売り上げがアイドルの経験値になり、レベルアップすると新曲リリースや新衣装の披露ができるという。』

記事表題の検索サービスだけでなく、リアルのアイドル育成支援アプリに、エンターテイメント界にフリーランス的な変革をもたらす可能性を感じた次第です

フリーランス時代の人材育成とビジネスマッチング

『公正取引委員会のフリーランスに関する検討にみる、人材確保の視点』
で、AIの利用を背景に、ヒューマンクラウドと呼ばれるような、ネット上での人材のストックマーケット、アマゾンが運営するメカニカルタークが提供するマッチングビジネスを利用した「マイクロワーク」と呼ばれるプロジェクトへの一部分への参加など、働き方の選択肢が増えていること、

こういった人材側の選択肢の拡大に対応して人材を確保する側も幅広く情報収集を行うことが必要とお伝えしましたが、その動きはますます加速していることが、今回のアイドル育成アプリなどの動きからも窺われるかと思います。

また、働き方の選択肢の拡大に応じて、人材育成も複数の方法を使い分ける必要が出てきており、そこにビジネスマッチングの機会も生まれて来ているものと感じられます。

社内の人材育成に社外(顧客、取引先など)も参加してもらう

現在でも社内の人材育成や業績評価に、他部署の意見を取り入れることは、360度評価などで行われていますが、社外の声も取り入れることは、既にお客様への接客態度などのフィードバックの反映などにより進められています。

現在は実際にサービスを受けた直後にフィードバックを受けていますが、評価だけでなく、育成という面からも社外の声を積極的に取り入れる動きが今後進むものと考えています。

もちろん、個人情報やコンプライアンス秘密情報の管理には注意が必要ですが、このようなフィードバックの促進は、自社をより良く知っていただくチャンスの増加にも繋がるものと考える次第です。

社内人材のブランド化自社のブランド化へ繋げる

『ゲームのシナリオライターの氏名公表権に関する公取委の見解に予想するフリーランスの実績の可視化による市場流動性』
でもお伝えしたように、
今後兼業や副業解禁を含めて働き方の多様化が進むと、フリーランスと従業員の境界が曖昧になって来ると思われます。

従って、個人の実績を社会にアピールする権利が、フリーランスだけでなく企業の従業員などにも広がってくる可能性は大きいかと思われます。

今回のアイドル育成アプリのように、自分自身での実績の公表だけでなく、現在の「口コミ」に当たるような評価方法もそこに加わり、更に客観性の高い個人評価がすでに広がり始めています。

企業側から見ると、企業の人材評価能力、や評価の仕組みも他社と比較されることになる一方、優れたプレーヤーを抱えている、あるいはそういったフリーランスに選ばれているという自社の人的資産、関係資産の評価にもつながる可能性を感じます。

「人が重要な経営資源」となる時代は、人材とその育成や確保・活用の仕組みもまた、企業の主要な資産になる時代でもあります。

人材育成の仕組み=知的資産の構築の仕組みを自社の強みにしていくことが必要であることを今回の事例からも再認識した次第です。

 

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