「ビジョンや存在意義」と「働きがい」をどう繋げるのか?

【今日のポイント】

事業環境の変化が激しい中、個人の働きがいや使命感などを、事業の短期的な目標との連動だけでなく、ビジョンや存在意義など、本質的な企業と個人の価値観に立ち戻って自分事として結びつける必要性が出てきているため、
この2つを繋げるためのツールとしての知的資産経営のツールやミッションシートなどの各種ツールの利用に加えて、企業と個人の目的をそれぞれ上位概念に置き換えて共通点を明確にするプロセスも加えてみることは有効ではと考える次第です。

【目次】

1.「働きがい」やモチベーションの確保
2.抽象的なもの同士を繋げる事を考える

 

1.「働きがい」やモチベーションの確保

事業環境の変化への対応として、技術開発に限らず「イノベーション」は業界や職種の枠を越えて重要性を増していると、最近のニュースからも感じるところですが、

そのイノベーションを主導する「人」の重要性も、また高まっているとはこれも多くのビジネス関連記事で目にするところかと思います。

この「人(人材)」のスキル面については、IT人材などDX推進の面でも課題として認識が広がっており、本ブログでも、最近の
『人材面、ツール面からのDX推進支援』https://wp.me/p9D2bS-2bxなどのトピックスでも取り上げているところですが、

人材の「モチベーション」や「エンゲージメント」もまた、イノベーションや事業改革において、その開始から、施策の定着と持続的な改善において重要な要素であることは、私が言うまでもなく、ご案内の通りかと思います。

この点については、本ブログの『『病気を治す感情コントロール術』を読んでー感情の影響の大きさと自己制御による予防の可能性、ビジネスへの適用』https://wp.me/p9D2bS-21pで、感情面が人の行動に及ぼす影響の大きさや、企業課題への応用面から、

『オンライン化に伴う社内外のコミュニケーション活性化と知的資産』https://wp.me/p9D2bS-23Zなど複数のトピックスで、社内外のコミュニケーションの面から取り上げてきましたように、

「目的の明確化」が重要な要素の一つであり続け、また事業環境の変化も速く、かつプレーヤーの入れ替わりなども含めて複雑化している中では、その実現の困難さも増しているものと考える次第です。

 

2.抽象的なもの同士を繋げる事を考える

上記のように、企業の中長期的かつ本質的な存在意義やミッション(企業として存続し、活動する目的)と個人の働く目的という、2つの目的を繋げる事が、組織の目的を自分事として捉え、当事者意識を向上させる上で必要なことは、これも既に周知のことかと思いますが、

実際に行うとなると企業規模を問わず、中々難しいのではないかと思います。

この課題について、例えば、以下の記事のように、日頃からの活動の中で心理的安全性を高める企業風土を作り、維持する取り組みを続けている事例なども参考になるかと思います。

GPTWの調査で「働きがい認定企業」に選出されました。

2022/11/2に、デザイナーズオフィスを手がけ、「はたらく」をデザインする株式会社ヴィスは表記のお知らせを公表しました。

https://vis-produce.com/index.php?category=topics&filename=/2022/2022_11_02_13_59_44/index
(引用は『』でくくります。太字と改行は筆者挿入。以下同じ。)

202211月、Great Place to Work(R) Institute Japan(以下GPTW)が実施する「働きがいのある会社」調査において「働きがい認定企業」として選出されました。

ヴィスは、「はたらく人々を幸せに。」をパーパス(存在意義)とし、働き方や働き方のコンサルティングをするワークデザインに取り組んでいます。

パーパスやクレドなどのフィロソフィーを重視した理念経営を行っており、理念への共感が社員の働きがい向上につながっていると考えます。

今回特に働きがいあると評価されたポイントは以下3点です。
1. 特別なことがあれば祝い合っている
2. 経営・管理者層の示すビジョンが明確
3. 周囲の人は仕事の達成に向けて努力している』

働き方改革やエンゲージメントマネジメントの実務や施策と、ビジョンやパーパスが連動していることの重要性とともに、両者をつなぐ取り組みも進み始めていることが窺えると感じた次第です。

 

また、『自社のブランドとイノベーションを知的資産で連携させる』https://wp.me/p9D2bS-28eや、『経営デザインシート作成テキストから考える、「キーワードの選び方と組み合わせ方」』https://wp.me/p9D2bS-27xなどでもご紹介している、自社の提供価値を上位概念で捉え直し、再定義する方法も、

個人の働く目的を上位概念で捉え企業の存在意義やビジョンなど抽象度の高い目的との関連を見つけた上で企業側は知的資産経営のツールなどで具体化し個人の目的もミッションシートなどで具体化していくという
「2つの目的を上位概念により共通点を見つけて繋げる」というプロセスを入れてみることも一つの方法として、検討をおすすめする次第です。

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